アメリカ政治経済研究会は、2001年9月11日に発生した同時多発テロの衝撃を受け、2001年度よりアメリカの政治経済状況について検討を深めていくために開始した研究会です。主として様々な研究書の検討、研究会参加者による研究報告を中心に活動しています。

2004年度～2006年度の間は、科学研究費「進化プロセスの視点によるアメリカ経済政策パッケージの展開課程に関する研究」（基盤研究(C)(1)：課題番号16530178）に基づいて活動していました。その成果として、河音琢郎・藤木剛康編『G・W・ブッシュ政権の経済政策―アメリカ保守主義の理念と現実』ミネルヴァ書房、2008年を刊行しましたので、ご覧いただければ幸いです。

上記、共同研究の成果を出版した後は、オバマ政権の経済政策について、検討を進めてきました。その成果として、河音琢郎・藤木剛康編『オバマ政権の経済政策―リベラリズムとアメリカ再生のゆくえ』ミネルヴァ書房、2016年を刊行しました。今後は引き続き、トランプ政権の経済政策について、考察を続けていきたいと考えています。

（ 五十音順 ）

• 河﨑　信樹（関西大学政策創造学部教授）
• 河音　琢郎（立命館大学経済学部教授）
• 菅原　歩（東北大学大学院経済学研究科准教授）
• 中島　醸（愛知県立大学外国語学部准教授）
• 藤木　剛康（和歌山大学経済学部准教授）
• 山縣　宏之（立教大学経済学部教授）
• 吉田　健三（青山学院大学経済学部教授）