専門分野・研究課題

研究助成金とその研究成果について掲載しております。タイトルが青字の論文について、PDF形式での閲覧が可能です。科研費の課題名については、科研費データベースとリンクしています（共に外部サイトに移行します）。

【　代表者のもの　】

「アメリカにおける対日自動車政策の形成（1979～1981年）」　

科学研究費補助金・基盤研究（C）、2015～2017年度

関連する論文：
研究成果：
- 【学会報告】「J・カーター（Jimmy Carter）政権による対日自動車政策の展開（1979〜1980年）」社会経済史学会第85回全国大会、自由論題報告、北海道大学、2016年6月11日
- 【論文】「J・カーター（Jimmy Carter）政権における対日自動車輸入規制問題―連邦議会公聴会（1980年3月18日）における証言を中心に―」関西大学『経済論集』第66巻第4号、2017年3月、1〜17ページ
- 【学会報告】「J・カーター（Jimmy Carter）政権と日本による対米自動車輸出自主規制」社会経済史学会第86回全国大会、自由論題報告、慶應義塾大学、2017年5月27日
- 【書評】「書評：藤木剛康著『ポスト冷戦期アメリカの通商政策―自由貿易論と公正貿易論をめぐる対立―』（ミネルヴァ書房、2017年）」和歌山大学経済学会『経済理論』第390号、2017年12月、99〜106ページ
- 【図書】河﨑信樹・奥和義編著『一般経済史』ミネルヴァ書房、2018年
その他
「マーシャルプランをめぐるアメリカ国内利害集団と政府」　

科学研究費補助金・特別研究員奨励費、2003～2005年度

研究成果の一部は、下記の拙著にまとめました。それ以外の研究成果として、以下の論文を公表しました。
- 「占領期におけるアメリカ企業のドイツ企業買収に対するアメリカ国務省の対応―スタンダード・オイル社によるロイヤル・ダッチ・シェル社との共同買収の事例を中心に～」京都大学『経済論叢』第173巻第2号、2004年2月、36～49ページ
- 「占領下ドイツにおけるアメリカ石油企業の事業再構築活動に対するアメリカ政府の対応―ソコニー・バキューム社（Socony Vacuum Oil Company）の事例を中心に～」京都大学『経済論叢』第174巻第3号、2004年9月、53～67ページ
- 「マーシャルプランとハリマン委員会の設立」京都大学『経済論叢』第178巻5・6号、2006年11・12月、112～128ページ
「マーシャルプランにいたるアメリカのドイツ経済復興政策」

科学研究費補助金・特別研究員奨励費、2001～2002年度

主要な研究成果は、拙著『アメリカのドイツ政策の史的展開―モーゲンソープランからマーシャルプランへ』関西大学出版部、2012年にまとめました。
目次と概要については→出版社のホームページ

【　分担者のもの　】

「アメリカの原子力覇権に対する日・西独の依存と自立化」

科学研究費補助金・基盤研究（C）、2015～2017年度、研究代表者：小堀聡。研究分担者として参加。

関連する論文：
- 「西ドイツ原子力産業関連統計の考察と今後の研究課題」関西大学『経済論集』第64巻第2号、2014年9月（中屋宏隆氏との共著）、129～147ページ。
研究成果：詳細については「国際資源問題研究会」のページをご覧ください。
- 中屋宏隆「西ドイツ原子力発電の導入とその後の展開―1950-60年代の推移を中心に」『政策創造研究』第10号、2016年3月、43〜69ページ。
第8回　国際資源問題研究会（2015年9月12日、愛知県立大学）
- 菅原歩「イギリスのウラン調達政策とリオティント社―オーストラリアの事例」
- 中屋宏隆「西ドイツ高度経済成長（経済の奇跡）期におけるエネルギー環境の推移―原子力政策の位置付けをめぐる問題を中心に」
第9回　国際資源問題研究会（2016年3月25日、関西大学）
- 河﨑信樹「レーガン政権期における東海再処理施設問題―分析のための予備的考察」
- 小堀聡「石油危機前後のエネルギー資源外交に関する予備的考察の予備的考察」
- 中屋宏隆「1960年代西ドイツ原子力発電拡大に向けた動きをめぐって」